RubyからRを使う
rsrubyを使うことにする。
インストール方法
.bash_profileに下記を追加
export R_HOME=/Library/Frameworks/R.framework/Resources
その上で下記を実行してインストール
sudo gem install rsruby -- --with-R-dir=$R_HOME
参考)
このページはその他のライブラリも含めて、とてもまとまっている
http://wiki.lifesciencedb.jp/mw/index.php/Ruby%E3%81%8B%E3%82%89R%E3%81%AE%E6%A9%9F%E8%83%BD%E3%82%92%E4%BD%BF%E3%81%86
メデタシ
注)下記のブログの指示内容ではうまくいかなかった。
http://heartruptcy.blog.fc2.com/blog-entry-71.html
データジャーナリズムの定義にまつわる疑問
※この記事は「データジャーナリズムAdvent Calendar 2014」に参加しています。
mshkさんがAdventCalendarを始めたというのでデータジャーナリズムについて書いてみます。
とはいっても、データジャーナリズムのことがあんまりわかっているわけではなく、どちらかと言うと懐疑的な見方をしているワタクシではあるのですが。
私の感じる疑問は、そもそもデータジャーナリズムとは何なのか?ということです。
もっとも、この点については、すでに１日目のmshkさんによる記事、データジャーナリズムってなに？で触れられているように、
まだまだ始まったばかりのジャンルであるために、新しい記事が書かれる度に定義自体が日々書き換わっているような状態なのです。
ということらしいので、まあ仕方ないのですが。
もっとも、私がこのような疑問を持つようになったのは、私が選挙のことを研究したり、調べたりすることが多かったからかもしれません。
選挙や政治の分野では、相当の古くから世論調査という形で、データを利用したジャーナリズムが行われてきていました。そのため、わざわざ新しい用語を当てはめることの価値をどのように見出すかということが少し気になるのです。
今日のジャーナリズムの文脈で、データジャーナリズムという用語を利用して新たに論じる価値があるとすれば、私は以下の２点があげられるのではないかと思います。
一つは、ジャーナリズム媒体の紙からWebへの変化です。印刷にこだわらない表現が可能になったことで、インタラクティブでダイナミックな可視化表現が可能になったということは、大きな変化です。
もう一つは、社会の情報化が進展したことで、ジャーナリズムの利用できるデータが格段に拡大してきたことです。その大きな潮流としてはオープンデータを上げることが出来ます。２次利用と簡便なアクセスが可能になった様々なデータが今後のジャーナリズムを彩っていくことは間違いない現象だと思います。
ということで、２日目の原稿を終えたいとおもいます。
今後は、どこかのタイミングで、
オープンデータとデータジャーナリズム
可視化技術の傾向と活用される技術などを
触れられたら良いなと思っています。
そういえば奇遇にも本日は４７回衆議院選挙でしたが、この選挙報道でも、きっと様々なデータジャーナリズムの事例が見られるかと思っています。
それに関連して個人的に興味が有るのは、政党の機関紙に代表される政党ジャーナリズムのデータ化です。
赤旗に代表される政党機関紙は、党員間の絆を深めるという大事な役割があると思うのですが、それらの役割において、SNSやその党員間コミュニケーションの可視化のような分野が、今後の政治や選挙に影響をあたえるような気がしています。
機会があればその辺りの論点についてもまとめてみます。
明日も誰か書くといいなあ>
投票にあたって参考にしてほしい、各種ボートマッチの比較について(後半)
前記事投票にあたって参考にしてほしい、各種ボートマッチの比較について（前半）
各ボートマッチ政党位置まとめ。（注意:google docs が開きます。）
ボートマッチで扱いが異なる争点
先の記事で整理した各ボートマッチシステム（VM）の技術的な点に加えて、各政党の争点がどのように扱われているいるのか見てみよう。
この選挙で重要と思われる、つまり各VMで共通して採用されている争点について、各政党の回答がどのように違うのか、比較してみた。
結果、意見（争点態度)の違いが目立つのは日本維新の会である。
たとえば、消費税引き上げの是非について、日本版VMでは「どちらでもない」と中立的な立場だ。また毎日えらぼーとも候補者の分布で見ると、税率引き上げ派と先送りはが半々程度で、実質的に中立的といって良い。一方、日本政治.comのVM（以後日本政治と略記）では消費税増税に「賛成」となっている。
私が手伝っている日本版VMでは、原則的に政党本部宛のアンケートにより回答を確認しており、この回答はアンケートのとおりである。どうして日本政治が賛成と判断したのかはよくわからないが、利用する上で少し注意が必要かもしれない。
もっとも、直接アンケートで確認すると比較的態度表明の姿勢が弱くなるのは、態度を曖昧にすることでより多くの支持を獲得したくなる政党にとってやむを得ないことである。結果として、VMシステムの主催者側で態度を決定するほうが政党ごとの違いは出やすい傾向になる。
その点が如実に現れたと思われるのがTPP参加への態度である。アンケートに基づく日本版VMでは、民主、自民、公明が「どちらとも言えない」という中間的な立場である一方、日本政治のシステムでは、民主が賛成、自民、公明が「反対」と明快な態度と設定している。
政党内部での争点態度分布
先に、維新の会の意見の違いが目立つと書いたが、そもそも、太陽の党との合併前後の様子からするに、維新の会が政党組織として安定した争点態度をもっているとは必ずしも言えない可能性もある。つまり、政党が政策的立場について安定的な視点を持っているというボートマッチの前提が満たされているとは言いがたいのかもしれない。もっとも、政党内部で、政党の公式見解と政治化個人の意見分布が異なる問題は、大きな政党になれば多かれ少なかれ存在する問題である。
特に、今回のボートマッチシステムを比較すると、毎日方式では、候補者データの意見分布を政党の政策位置（制作に対する考え方）としているために、日本版VMによる政党の公式見解との意見分布の違いが観察できるのは面白い。
たとえば、憲法改正について見ると、日本版VM、つまり政党の公式見解としては、民主党が「どちらと言えない」と中立的である一方、毎日の回答では改憲賛成派が58％、反対派が29％と、賛成派が多数を占めていることがわかる。また、公明党は9条改正には慎重でありつつも、政党内部で改憲派と護憲派がいると思われていたが、今回の毎日調査では、87％もの公明党候補者が改憲に賛成というのは個人的に少し意外な点もあった。
望ましくない争点、見直されるべき争点
さて、3つのVMシステムを合わせると、65争点、重複するものを除いても50以上の大量な争点が存在することになる。その中には、政党や候補者を選択する上で望ましくない争点と考えられるものも存在する。
たとえば、毎日の「衆院選後、どのような政権が望ましいと思いますか？」という質問を、必死に戦っている候補者本人に聞くのは、ボートマッチの争点という以上に、候補者アンケート調査の項目として不思議な項目である。
さらに、「政府が沖縄県の尖閣諸島を国有化したことを評価しますか、しませんか。」という設問も、純粋に政策的立場を尋ねる目的からすると望ましくない。国有化に賛成するが、政府とは立場を違える候補者や支持者が著しく回答しにくい。政府を含めて、なるべく特定の立場に関連付けた質問の仕方は、ボートマッチとして避けておくべきである。
同じように、「政権公約（マニフェスト）通りに政策を実行しないことをどう思いますか。」という設問も、筆者には狙いがわからない。政策というのは常にその必要性と実行可能性が流動するものであり、その事自体の評価が難しいという問題以上に、そもそも与党になる予定が全くない政党にそのことを尋ねること自体が、あまり意味のないことのように思える。約束したことを実行することは規範的に望ましいことであり、それに対する見解を尋ねる意図は調査としても望ましくないだろう。
設問の長さについて。
毎日の調査項目は全体的に長い。例としては、「政府は日米関係を重視し、沖縄県宜野湾市の米軍普天間飛行場を同県名護市辺野古に移設する方針ですが、県や地元は反対しています。移設先についてあなたの考えに近いものを一つ選んで下さい。」がある。これは、背景知識が乏しい回答者（主に有権者だろうが）にも回答しやすくしている点ではやむを得ないだろうが、世論調査の専門家からすると、意見誘導を行なっているという批判が出てくることは必須である。
一方、日本政治の設問はどれも簡潔でわかりやすい。ただ、幾つかの質問についてはもう少し細かく定義しないと、誤った印象を与えかねないこともある。たとえば、「外国人にも参政権を与えるべきである。」という争点は、一般に地方参政権付与が議論されているが、この表記であると国政への関与も可能なように受け取られかねない。（もっとも、これは私の理解なので、ひょっとしたらさまざまなところで国政を含めて議論されているかもしれないが。）
手前味噌になるが、日本版VMは政策の専門家が争点を決定しているために、限られた文字数である程度正確に特定の対立する政策を表記していると思う。しかし、そのことが同時に争点の難しさにつながっていることは否定出来ない。これは、今後に向けて何とか改善していきたいと考えている。
まとめ
いろいろな投票支援システムが今後も出てくるだろうと思われる。必ずしも政策（だけ）に基づく支援システムでなくても良いが、今日では政策に基づく投票が合理的であるとされるので、今日ではさまざまなボートマッチシステムが開発されている。
それらの争点設定や政党の回答を簡単に分析してみたが、各システムによって争点の設定方法に違いがあり、また各党の回答も異なることがわかる。ボートマッチシステムに興味を持って、投票の参考にしようという方は、それらのシステムの違いをすこし心に留めつつ利用していただけるとよろしいと思います。
長い乱筆にお付き合いいただきありがとうございました。
良いと思う政策、その理由３つ
いつもOnevoiceCampaignなどでお世話になってるivoteさんの企画に乗って書いてみる。
必ずしも今回の選挙でというわけではないが、個人的に重要だと思うのは下記の3点である。
今回、あえて良い政策。というよりは関心を持ってもらいたい政策を挙げている。
なお、道州制の導入、参議院廃止については、私が制作を手伝っている、日本版ボートマッチhttp://votematch.jpで採用されている争点である。ぜひおためしいただければ。（ステマ）
ネット選挙解禁は、votematch.jpでは採用されてないが、onevoiceキャンペーンを通じて、訴えてきた争点である。必ずしも生活に変化を与える実効的な争点でないものの、今後の日本の民主主義や政治文化を考える上で、多くの人に振り返って考えて欲しいことだ。
これらの3つの政策に共通するのは、少し大げさに言えば、政治や統治機構そのものの設計に関するものであるということだ。所得や各種資源の再配分政策や様々な規制といった日常的な生活に直接影響するような争点ではないが、そのような政策を決めるための制度や仕組みが重要でないかと感じることが多々ある。
たとえば、多くの識者により指摘される、強すぎる参議院の問題。今回の選挙では自民党の圧勝が報道されているが、衆院で3分の2で再可決するだけの議席が得られなければ、新政権の運営は前途多難な船出となることは必須である。なぜなら、連立を組むと見られる自公では、参議院で過半数に満たず、参議院の国会運営が容易ならざるものになるからだ。
参議院の選挙制度は、都道府県を選挙区とする146議席と、比例代表からなる96議席が、3年毎に改選される。特に、選挙区は東京の5人区から、3人区の5選挙区、2人区の12選挙区、1人区の29選挙区とバラバラな定員になっている。この定員のばらつきが曲者で、3人区の2議席分と2人区は事実上2大政党の指定席となっている。また、比例区は中小政党に表が分散する傾向にあるなどの事情もあり、第一党が過半数を確保することは相当の高いハードルを与えている選挙制度となっている。そのような野党優位になりがちな参議院に対して、強い権限を与えている国会という制度は、結果として決められない国会を生むことにつながってしまう。
このような制度上の問題は、一度の選挙や投票だけで改善される問題ではない。また政治家にとって、選挙制度や議会制度は自分たちのルールであるから、仮にそれが望ましいとしても、自分たちの不利なルールを採用する動機、インセンティブを持つことを期待することはなかなか難しい。しかも、参議院改革のように、憲法改正が求められる問題については、この国の主に9条をめぐる憲法改正アレルギーからして、絶望的な気持ちになる。
このような政治をめぐる様々な意思決定について、その意思決定を支えるルールや制度をよりよいものにしていくことは、政治そのものの品質を高めていく上で極めて重要だろうと思う。いい例えが思いつかないが、無理やり自動車で遠隔地に行くことに例えてみると、意思決定のルールや制度は、自動車そのものの性能である。一方、実際の政策は自動車をどのように運転して目的地に行くのか？ということがあてはまる。つまり、エンジンが小さく、スピードの出ない車で遠くへ行くのは無駄が多いが、高性能なエンジンを積んだ自動車であれば、より効率的に目的地へと達することができるようなものだ。しかし、現実的には、効率の悪い自動車に乗りながら、右に行くべき、左に行くべきと論じていると、向かうべき方向性ばかりに気を取られて、乗るべき自動車の選択という大事な問題に関心が向かないことがあるように思える。
それは、現実の政治で言えば、政治に対する要求や不満が高まり、それがあたかも選挙で投票することで解消するかのような考え方に立っているようなものだ。しかし、より政治的意思決定の品質を向上させるという問題を、効果的に解消すべきために、乗るべき自動車の高性能化であり、政治や意思決定を支える制度的な問題の解決が求められていると思う。しかし、そのことが争点として検討される機運はなかなかやって来ないようだ。そんな気がするから、あえて、統治システムに関する3つの争点を挙げてみた次第である。
この選挙を通じて、みなさんが政治に関心を持ち、よりよい未来が訪れることを期待している。
※この文章は学生団体ivoteの企画「#政策分析ブログ」 の一貫として書きました。
投票にあたって参考にしてほしい、各種ボートマッチの比較について（前半）
2012年総選挙向けに公開されているいわゆるボートマッチとしては、今のところ毎日新聞社による「毎日えらぼーと」、日本政治.comの「政策マッチング」、及び私も制作を手伝っている「日本版ボートマッチ 2012総選挙版」の3つがある。
基本的に、たくさんの選挙に関わるシステムが出てくることは良いことだと思っている。今後、インターネットと選挙の関わりが深くなればなるほど、今後もさまざまな仕組みが登場し、今まで以上に、選挙の結果に影響を与えることも想定される。
その際に、ボートマッチの仕組みが適切なものかどうか？ということを検証することは極めて重要である。今のところ各ボートマッチの一致度ががどのような評価基準に基づいたものであるのかをよく検討する必要がある。
もっとも、実のところ、公平な争点の設定というのは難しいものである。私の手伝っている日本版ボートマッチワーキンググループ（WG）は、公約分析の専門家が企画しているものであるから、ある程度の公平性は担保できていると自負しているが、それでも、難しいものは難しい。（というか、本WGでは、私は争点設定を担当していないので、あくまで推測であるのだが。。。）
というわけで、上記のボートマッチシステムについて、投票に参考になるように、簡単に比較した記事を書いてみようと思う。
設定された争点の重複
まず、各ボートマッチシステム（以後VM)が採用している争点分野を比較してみよう。（実際には、各争点の表現はVM毎に異なっているが、おおよそ同じ分野や対象を扱っている場合に共通していると判断している。）
（なお、日本版VMは計25争点、その他は計20争点である。）
あくまで感覚的なものであるが、3つのVMで共通している争点が、今日メディアを賑わせていることは概ね妥当であると感じる。
質問のたずね方
一口にボートマッチといっても、選択肢の作り方（質問のたずね方）についても三者三様である。
毎日は自由文章による選択肢を質問毎に設置している。たとえば、
問４ 消費税 社会保障財源にあてるため、消費税を2014年４月に８％、2015年10月に10％まで引き上げる法律が成立しました。この法律への考え方で近いものを一つ選んで下さい。
に対して
１．法律通りに引き上げるべきだ
２．引き上げは必要だが、時期は先送りすべきだ。
３．今の５％を維持すべきだ
４．税率を下げるべきだ
５．廃止すべきだ
といった具合である。このような作り方は、争点に応じて具体的な選択肢が作りやすいが、一方で選択肢の作りによって、かえってわかりにくくなる問題も生じやすい。実際にその影響がないとはいえない。
たとえば、話題を呼びそうな下記の争点がある。
毎日問14
日本の核武装について、あなたの考えに近いものをひとつ選んでください。
１．将来にわたって検討すべきでない
２．今後の国際情勢によっては検討すべきだ
３．検討をはじめるべきだ
４．核兵器を保有すべきだ
読み方によっては、段階的に核武装に向けて具体性を帯びているようにも読めるが、アンケートの設問の作りとしてはあまり望ましくない。１〜３までの項目が「検討」に対して問うているのに大して、４．の「保有すべき」かどうかという質問はいささか異質である。たとえば、将来的に保有すべきだと思っているが、諸外国との関係から、検討を控えるべきといった考えの人が答えにくい質問となってしまっている。
それ以外のボートマッチは、
日本版VMは各質問とも、「賛成」「反対」「わからない」の3択。日本政治は各質問ともユーザ側は「賛成」「やや賛成」、「中立」、「やや反対」「反対」からの5択、政党側は賛成、中立、反対の3択から選択されている。
このへんはユーザの好みが分かれるところかもしれない。詳しい人は5段階の尺度的な聞き方の方が答えやすいだろうが、普段政治に馴染みのない人にとっては、選択肢が少ないほうが良いだろう。
各政党の答え
各政党の政策位置（回答）をどのように設定するかはボートマッチにシステムにとって重要な問題である。
厳格に考えると、各政党からの正式な回答を持って政策位置を設定することが望ましいが、難しい場合もある。実際日本版VMでも、4つの政党からは回答が得られなかった。（12月10日現在）
日本政治は「各政党の回答は、政党のホームページに記載している情報、及び、政党への電話調査によって、担当者に確認したものを根拠としています。」とあるので、ある程度はVM作成者側で判断しているものと推測される。
もっとも、今回のVMで興味深い方法を採用しているのは毎日新聞である。
各立候補予定者のアンケート結果に基づき、各政党の公認候補者の集計結果を、政党の回答としている。たとえば、憲法改正について、民主党の立候補者の58%が「賛成」としている結果により、憲法改正を「賛成」とした有権者との一致度を58ポイントとする方法である。
民主党の憲法改正に対する態度がなかなか一意に決まらないことはよく知られているところであるが、このような争点に対する一致を計る指標としては、よくできている方法であると評価できる。
（もっとも、そこまでデータがあるのであれば、政党との一致度を計るよりも、選挙区を特定して選挙区毎に一致する候補者を示す方法も考えられるのではあるが。）
さて、長くなってしまったので、ひとまず本日はここまでにします。
次回は、各政党の答えがボートマッチシステムでどのように変わってくるのか、見てみたいと思います。
2012総選挙向けのサイトについて
http://votematch.jp/
ボートマッチを開始しました。急な選挙だったこともあり、リリースが遅くなりましたが、なんとかリリース。
堤先生、上神先生の分析結果に基づいて、選挙で考えたい争点がわかる。やってる方も勉強に。
かっこつけた回答をした。
下記はとある授業の感想のメール。
1年生向けの授業で、何のために学んだらよいか？
といった内容に対する感想です。
私はこの大学に後期で入学した。もちろんそれは私にとって不本意な結果であり、既に一浪しているため、本当にやむを得ず妥協した結果としてこの大学に在籍している。卒業後のビジョンも立っていないし、自分に自信を持つことも出来ないままであったが、今回の授業を受けて、この大学の学生であることに多少なりとも誇りを持てたし、将来のビジョン設計に役立ちそうな知識を得ることが出来た。これからの授業も、自分にとってプラスになる内容を吸収し、自分の将来設計に役立てていきたい。
その返事。
もし仮に、君が第一志望の大学にいけたとして、
そのことにどんな意味があるんでしょうか。仮に、いけたとしても、学ぶ中身とか、自身の能力よりも、
その大学の学生だったことその事自体を
ご自身のアイデンティティにしてしまうのは
あんまりかっこいいことではないと思いませんか？個人的には、大事なことは学ぶ中身だったり、
君自身の能力や特徴だと思います。将来のビジョンができるといいですね。
